直葬でも安置は必要？直葬の流れや安置場所の選び方

直葬とは、お通夜や告別式を行わず、火葬のみを執り行う葬儀のことをいいます。

そうお伝えすると、ご逝去後、直接火葬場にご遺体を搬送し火葬を行えるものと思ってしまうかもしれませんが、ご逝去後すぐの火葬は、日本の法律で認められていません。

つまり、火葬のみで弔う直葬をお考えの場合でも、一定期間、ご遺体を安置しておく安置場所の確保が必要になるということです。

そこで今回は、「なぜ直葬でも、安置が必要なのか」「安置場所の選択肢には、どのようなものがあるのか」について解説します。

直葬の流れや一般葬・家族葬との違いもお伝えしますので、これから直葬を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

直葬とは、どんな葬儀？

直葬とは、お通夜や葬儀・告別式といった儀式を行わず、直接火葬場にて火葬のみを行う葬儀のことをいい、別名「火葬式」とも呼ばれています。ちなみに、火葬式も直葬も、基本的には同じ意味と思っていただいて問題ありません。

直葬は、儀式を省略しているため、葬儀式場を借りたり、宗教者をお呼びしたりする必要がなく、参列者も近しい人のみに限定されるため、ご遺族の経済的・身体的・精神的ご負担を最小限に抑えられるというメリットがあります。

直葬の流れ（一般葬や家族葬との違い）

直葬が他の葬儀と異なる点は、ご逝去から火葬までの工程（お通夜や告別式）を省略している点にあります。

そこで、ここでは一般葬と直葬の流れを比較してみたいと思います。

（以下は、最短のスケジュールで葬儀を行なった場合の流れになります。）

上記のように最短スケジュールで葬儀を行なった場合、一般葬の場合は、ご逝去の翌日にお通夜、翌々日に葬儀・告別式・火葬が執り行われ、直葬の場合は、ご逝去の翌々日に火葬が執り行われることになります。

どちらも7月1日にご逝去され、7月3日に火葬が執り行われていることからもわかる通り、一般葬でも直葬でも、火葬が完了するまでの日数は変わりません。

つまり直葬の場合、火葬の前に、安置場所での安置期間が一般葬よりも長く必要になるということです。

直葬でも安置が必要な理由とは

お伝えしたとおり、直葬でも安置期間は必要です。

なぜかというと、日本には死後24時間以内は火葬してはいけないと定められた法律があるからです。

これは埋葬等に関する法律（墓埋法）の第三条に書かれているもので、このことを葬儀業界では「火葬の24時間ルール」と呼んでいます。

お通夜を行う一般葬では、ご逝去から2日後に火葬となるため最短スケジュールで火葬を行ったとしても、24時間ルールに抵触することはありませんが、直葬のようにお通夜を省略している場合は、ご逝去後すぐに火葬をしてしまうとルール違反になってしまいます。

そのためルールに従い、最低24時間は安置場所にご安置してから火葬場へ搬送する流れとなっています。

安置場所の選択肢（メリット・デメリット）

安置場所の選択肢としては、ご自宅または葬儀社が提供する安置施設があります。

直葬の場合、故人が安置場所で過ごす期間が通常の葬儀よりも長くなる傾向にあるため、安置場所のメリット・デメリットを把握した上で、最適な場所を選ぶことが大切です。

ここでは、それぞれの安置場所のメリットとデメリットをお伝えします。

ご自宅で安置場所する場合のメリット・デメリット

ご自宅を安置場所とする場合、まずご自宅で安置が可能かどうかを確認する必要があります。

【自宅安置の場合の確認事項】

• 集合住宅の場合、規約等で自宅安置が禁止されていないかを確認する
• ２階以上の場合はエレベーターに棺が入るかどうかを確認する
• ご自宅に、ご遺体を安置できるスペースがあるかを確認する
• 玄関から安置する部屋までの動線に、棺が通れない場所がないかを確認する
• 安置する部屋の冷房設備を確認する（室温を18度以下に保つ必要があります）

上記に問題がなければ、ご自宅での安置が可能になります。

ご自宅で安置する場合のメリットとデメリットは、以下の通りです。

【メリット】

・住み慣れた我が家で最期を過ごしてもらえる

慣れ親しんだ自宅で、家族に囲まれて最期のときを過ごしてもらうことができます。

・会いたい時にいつでも故人と面会ができる

面会時間を気にせず、いつでも故人に会うことができます。

・親しい人が集まりやすい

自宅なら、親戚や子供・親しい友人などが集まりやすく、思い出話に花を咲かせることができます。

【デメリット】

・近隣への配慮が必要

自宅で安置する際は、寝台車や葬儀社の出入りがあるため、ご近所への配慮が必要になります。

・準備や片付けの負担がある

安置場所を片付けて寝具などを用意する必要があるため、多少なりとも準備や片付けの手間がかかります。

・葬儀社によっては自宅安置に対応していない場合がある

葬儀社によっては、リスク管理等の観点から自宅安置に対応していない業者もあるため、事前に確認が必要です。

・安心して外出ができない

安置期間中に、故人を1人にするのがかわいそうで外出がしづらいと感じるご遺族も多いため、安置期間が長くなる場合は、負担になってしまう可能性があります。

葬儀社の安置施設を利用する場合のメリット・デメリット

【メリット】

・準備や片付けが不要

ご遺族が準備や片付けをする必要がありません。

・プロにご遺体の管理を任せられる

ご遺体の安置には、適切な温度や湿度管理が必要です。葬儀社の安置施設なら、安置専用に作られた空間で、専門のスタッフが管理してくれるため、安心して任せることができます。

【デメリット】

・面会の可否や面会時間に制限がある

葬儀社やプランによっては安置場所での面会ができない場合があります。また面会はできても時間に制限があるため、会いたい時に会えない可能性があります。

・料金がかかる

葬儀社の安置施設の場合、利用料がかかるため、自宅安置に比べて料金は高くついてしまいます。

直葬の安置で知っておくべき注意点

最後に、直葬でご遺体を安置する際に、事前に知っておきたいポイントをお伝えします。

安置場所への搬送料は距離によって変わる

病院または療養中のご自宅などから安置場所へご遺体を搬送する場合の費用は、距離によって変動します。一定距離までの費用は葬儀社のセットプランに含まれていることが多いですが、移動距離が長い場合は追加料金がかかってしまう可能性があります。

そのため、ご遺体の搬送を行う葬儀社に、料金やセットプランの内容を確認しておくと安心です。

安置にかかる費用を確認する

葬儀社の安置施設を利用する場合、施設利用料は、依頼する業者によって異なるため、事前に料金を確認しておきましょう。

また、自宅安置では施設利用料はかかりませんが、ドライアイスの費用は必要になります。ドライアイスは葬儀社のセットプランに含まれていることが多いですが、安置期間が長びくと追加料金がかかることもあるので、ドライアイスが何日分まで無料なのかを、事前に把握しておきましょう。

面会の可否を確認する

ご家族や直葬に参列できない方が、安置期間中に面会を希望するケースがあります。葬儀社のプランによっては、面会が不可となることもあるので、こちらも事前に確認しておくと安心です。

病院から火葬場への直接搬送はNG！直葬でも安置は必要です

日本では、ご逝去後24時間は火葬できないという法律があるため、火葬のみで弔う直葬でも、安置場所の確保が必要です。病院から直接火葬場へ搬送することはできないので注意しましょう。

安置場所の選択肢としては、ご自宅や葬儀社の安置施設などがありますが、それぞれのメリットやデメリットを把握した上で、故人やご遺族に適した場所を選択することが大切です。

また、病院やご自宅等から安置場所への搬送は、葬儀社が行います。搬送や安置のことでわからないことがあれば、さがみ典礼の無料の事前相談をご活用ください。

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