家族葬
2025.04.10
【葬儀の親族トラブル】よくあるお葬式の揉め事と予防法を知っておこう

葬儀は、大切な人を送り出すための宗教儀式であると同時に、親族が一同に会する機会でもあります。普段会えない親戚同士が顔を合わせることになるためよい面もありますが、親族間のトラブルが起きやすい機会ともいえます。
そこで今回は、葬儀の場でよくある親族トラブルについて、その傾向と対策をまとめてみました。喪主やご遺族がよくあるトラブルを把握しておくことで、揉め事を未然に防いだり最小限に抑えたりすることにつながりますので、ぜひ参考にしてください。
喪主の選び方や力不足に関するトラブル
葬儀では、必ず喪主を選出する必要がありますが、場合によっては、親族から「なぜ、〇〇が喪主なんだ」といったような不平不満をいわれてしまうケースがあります。
一般的に、喪主は故人の配偶者や長男が務めることが多くなっていますが、誰が務めなければいけないというはっきりとした決まりはないため、喪主の選出については、しばしば親族間のトラブルの原因になってしまうことがあるようです。
また、喪主は遺族の代表として、葬儀の内容や進行についてさまざまな決定を下していく立場でもあります。そのため、葬儀で何かトラブルが発生した場合は、喪主の責任が問われることになります。そんな時に、親族から力不足を指摘されるなど、不満を寄せられやすいということもあるようです。
このトラブルを予防するには
このようなトラブルは、喪主が、事前に親族へご挨拶の連絡をしておくことで予防することができます。その際は「不慣れでご迷惑をかけることもあるかと思いますが、精一杯努めたいと思っておりますので、どうぞよろしくお願いいたします」など、大役に対して真摯に取り組んでいく姿勢を伝えられるとよいでしょう。
また、喪主を選ぶ際に事前に親族に相談して決めるというのも方法の一つです。前述の通り、喪主は故人の配偶者または長男が務めることが多いですが、それはあくまでも慣習であり、実際には「配偶者が病気で喪主を務められない」、「長男が海外在住ですぐに駆けつけられない」など、ご家族ごとのご事情もあると思います。そのため、故人の遺言で喪主の指定がない限りは、ご家族・ご親族でよく話し合って決めることをおすすめします。
葬儀形式や内容に関するトラブル
葬儀形式や葬儀の内容などについて、葬儀当日に親族から不満をいわれることもよくあるトラブルの一つです。
最近は、家族葬や一日葬、直葬・火葬式など葬儀の形式も多様化しており、従来のように一般葬一択というわけではありません。しかし、たとえば「家族だけでゆっくりお見送りがしたい」と考える人もいれば、「今までお世話になった方々に見守られて見送ることが故人への供養である」と考える人もいるなど、葬儀に対する考え方は人それぞれですので、親族同士であっても考え方の違いから対立がうまれてしまうことがあると思います。
また、お住まいの地域によって、葬儀の慣習はさまざまで、その違いから内容に不満を抱くご親族もいるかもしれません。特に葬儀は宗派によって作法が決まっているため、故人の宗派とは異なる形式の葬儀を行なってしまうことは絶対にやってはいけないことなので注意しましょう。
このトラブルを予防するには
葬儀形式や葬儀の内容は、事前に親族間でよく話し合って決めることをおすすめします。葬儀形式については、特に、故人が社会的地位の高い人や知り合いが多い人、現役世代の人などの場合は、関係者をお呼びできる一般葬の方が適している場合があります。また、宗教儀式を省略する一日葬や直葬・火葬式の場合は、先祖代々の墓に入れなくなってしまう可能性があるなど、その後の供養方法にも関わってくることがあるため、親族だけでなく菩提寺も含めて、よく話あって決めるようにしましょう。
また、そもそも故人の宗派を間違ってしまうなどのトラブルのないように、宗派がわからなければ親族の年長者などに、必ず事前確認をしておくことが大切です。仏教には、いくつもの宗派があり、宗派によって与えられる戒名も違えば、読経の内容も異なります。もし間違った宗派で葬儀を行なってしまうと、親族から叱責されるだけでなく、先祖代々のお墓に入れないなどのトラブルにも発展してしまうため注意が必要です。
葬儀費用を誰が支払うかに関するトラブル
葬儀費用は数十万円〜数百万円と大きな金額が必要になるため、その費用を誰が支払うのかで親族間のトラブルに発展してしまうことがあります。葬儀費用は、喪主が負担する場合や、葬儀の出資者として施主を立てて支払ってもらう場合、親族で折半する場合などがあります。たとえば親が亡くなったときは、葬儀費用を子供達が折半して支払うというケースも少なくありません。
このような費用の問題は、突き詰めると親の病院代や医療費の負担や、相続財産のトラブルにまで発展してしまうこともあるため注意が必要です。
このトラブルを予防するには
葬儀費用は葬儀の規模や内容によっても異なります。葬儀の規模や内容の決定権は喪主にありますが、内容に納得の行かない葬儀に費用を負担することは誰しも抵抗があると思いますので、葬儀内容を決める段階から親族とも相談しておくとよいでしょう。また、その際に誰が費用を支払うかについても話し合っておくことが大切です。
葬儀後は何かと忙しい上に時間もないため、話し合いの時間を作ることは難しいかもしれませんが、トラブルを未然に防ぐためには、多少無理をしてでも時間を持っておくとよいでしょう。その際、親族からの意見をすべて聞き入れることは難しいと思いますので、予算を提示して、「この予算内でできる範囲のことをやりたい」と伝えておくとスムーズに事が進みやすいです。
遺産相続についてのトラブル
葬儀は親族が一同に会するという滅多にない機会のため、相続の話が話題にのぼりやすく、場合によってはその場で揉め事に発展してしまうことも考えられます。
このトラブルを予防するために
本来、遺産相続についての話し合いは、葬儀後の遺産分割協議会で行うべきことです。万が一、葬儀の場で相続の話がこじれてしまいそうになった場合は、本来、葬儀は弔いの場であるため今は葬儀に集中するように伝え、葬儀後の適切なタイミングで話し合いの場を設けるようにしましょう。
家族葬に呼ばれなかった親族から不平不満をいわれる
家族葬の場合、参列者の範囲を喪主やご遺族が決めることができます。ただし、一口に家族葬といっても、10名に満たない家族葬もあれば、親族や親しいご友人なども交えた30名程度の家族葬もあります。もし、親族の中でもお呼びする人としない人が出てきてしまう場合、「なぜ呼んでくれなかったのか」と、不満をいわれてしまう可能性があります。
このトラブルを予防するために
少人数の家族葬を行う場合、このようなトラブルを想定して、事前に親族に対して、丁寧かつ明確な説明を行なっておくことで、問題を最小限に抑えることができます。もし、事前に連絡できなかった場合には、事後報告でもよいので、理由を丁寧に説明するようにしましょう。このようなトラブルは、その後の親族関係にもヒビが入ってしまう恐れがあるため注意が必要です。
葬儀のトラブル予防は、終活で解決!
ここまで、葬儀の場での親族間トラブルについて起こりうる事例をご紹介してきましたが、それらのトラブルの多くは、ご本人が事前に終活を行っておくことで、未然に防ぐことができます。
たとえば、葬儀形式や内容については、エンディングノートに希望を書いておくだけでもよいでしょう。また、相続については、正式な形で遺言状を残しておくと親族同士の揉め事に発展してしまうのを防ぐことができます。
葬儀費用についても、事前に葬儀社や葬儀の内容を決めて生前契約をしておくことで、遺されたご遺族の負担を軽減することにつながります。
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